
世界情勢 が目まぐるしすぎて意味が分からなくなってます。。

どーも。はたなか @hatanakaです。
世界中で起こっていることが情報を取れるようになったのかやたらと入って来ます。
ただ中には株や為替をするのであれば日本のサイトなど無意味と言う意見もあり正確な情報を得るのが困難になっているのが現状です。
僕自身は海外の情報や専門家の方の内容もチェックしているのでその辺を元に今回記事を書きますので頭の整理にお役立て下さい。
✅ 世界情勢 2020 この1ヶ月半で起こったこと
2020年もスタートして今年も頑張ろう〜って感じでしたが・・
現在2月15日。
ちょうど1ヶ月半ですが、世界情勢は日々変化しています。
この先が不安ですがその前に振り返りましょう。
たった1ヶ月で起こった内容です
長くなりそうなのでざっと箇条書きで。
・中国新型肺炎(コロナウイルス)拡大
・ダボス会議開催、デジタル通貨が話題へ
・ビットコイン、仮想通貨急騰
あくまでも僕視点ですのでご了承ください。
今年は東京オリンピックが控えています。
4年に1度の世界を上げてのお祭りですね。
ただこの1ヶ月半を見ているだけで東京オリンピック大丈夫だろうか・・
と不安が出てしまうくらいの内容が多いですね。
開催国でもある日本。
ここはなんとか踏ん張って欲しいところです。
✅ イランソレイマニ司令官殺害
いきなり年始早々衝撃でしたね。
米国がイランの英雄と言われるソレイマニ司令官を殺害しました。
ただこれは米国からすれば「いつでも殺害は可能」だったようです。
要するに泳がせておいてのこの年始のタイミング。
ここで一気に世界が不安になりましたね。
米国とイランが戦争するのではないか!?
第三次世界大戦になるとも言われていましたが、トランプ大統領や米国にはハナっからそんな考えはなかったようです。
ただ米国の若者やその家族、恋人などはTwitterで心境を書いています。
これは過去を知る国民の完全にメディアを信じていない不安から出た行動ですね。
メディアは戦争を開始することはあっても止めることはほぼないです。
これは当事者である米国民は嫌と言うほど知っています。
次は我が身ではないか?
この不安が膨らんだ年始でした。
米国とイランの武力の差
世界中は不安視する中でこのようなこともちらほら出ていました。
イランは報復・・
と言う感じでミサイルを米軍に向けて発射してもわざと外す。このような行為をしました。
これはイラン国民の怒りに少しでも答えないと示しがつかないと言うことでしょうか。
国内のデモは過激
イランでは若者層が特に失業率が高く3割近くいます。
そこでガソリン価格の値上げで昨年から国民の怒りはピークに達してデモは過激になっており、国内の情勢も厳しいのが現状です。
反米に一時傾いたような報道がありますが、イラン国内自体が崩壊していると言っても言い過ぎではないと考えています。
ソレイマニ司令官の葬儀も盛大に行い、イランは怒っている!と言う姿勢を世界に向けて発信しました。
しかし、あれはヤラセだったと言われています。
葬儀に参列する気もない国民も参列させられていたとのこと。
何よりも微妙だったのが、ソレイマニ司令官の遺体を運ぶ車がアメリカ製だったのです。汗
✅ ダボス会議開催、デジタル通貨が話題へ
ダボス会議とは、スイス・ジュネーブに本拠を置く非営利財団、世界経済フォーラムが毎年1月に、スイス東部の保養地ダボスで開催する年次総会です。
世界中から3000人の著名人が集まります。
トランプ大統領や日本からは黒田日銀総裁が参加しました。
今年のダボス会議は1月21~24日に開催されました。
ダボス会議、「持続可能な世界」をテーマに、20年1月
【ジュネーブ=細川倫太郎】2020年1月にスイスで開催する「ダボス会議」は、持続可能な世界を統一テーマに議論する。温暖化などの気候変動は主要議題の一つで、環境負担の軽減と経済成長の両立を模索する。あらゆるモノがネットにつながる「IoT」などの最先端技術をどう生かすかも焦点になる。日経新聞引用
ここで個人的に気になっていたのがデジタル通貨の動向でした。
僕のYouTubeチャンネルでもそのことについては触れています。
この時点ではまだデジタル通貨を公に出しているのは、中国デジタル人民元のみでした。
⇒【 BTCFX 】陰線初動!ビットコイン売り保有・ダボス会議注目ポイント
その後どうなったか?
続々と主要国通貨のデジタル構想が発表されています。
このダボス会議付近にターゲットを絞っていたのか?もしくは中国デジタル人民元独走への牽制もあり得ます。
Facebookのリブラプロジェクトも世界の通貨の概念を大きく変える可能性はありますね。
このダボス会議で興味深い発言をしている人がいました。
ジョージソロス氏です。
ソロス氏がフェイスブック批判-トランプ氏再選させるため共謀と主張
資産家で著名投資家のジョージ・ソロス氏は23日、トランプ米大統領を再選させるためにフェイスブックが大統領と共謀している疑いがあるとの見方を示し、同社が偽情報を垂れ流すのを止めるものは何もないと主張した。Bloomberg引用
影響力のある人の発言ですので注目されますが、個人的にFacebookと中国が組んでいたりして?
なんて思ったりもしてます。
どちらにしても企業なのでどこかの国と組まないと上手く進まないでしょうね。
✅ 中国新型肺炎(コロナウイルス)拡大
これが一番の不安材料ですかね。感染も経済的にも。
世界中で話題になっているのではないでしょうか。
そして日本の対応、今後も問われるところです。
新型肺炎の広まりは止まらない
そして中国のSNSを使って広めるも中国当局によって誤報としてもみ消されてしまいます。
訓告処分となり、その後新型肺炎で亡くなったとの報道が出たり、重篤だが生きていると二転三転したりしています。
どちらにしてもこの李氏の警告を軽視したことが現在世界中を混乱にしてしまっていることには違いありません。
その他、真実を拡散しようと奮闘しているジャーナリストもいました。
2人の英雄についてはこちらをご覧ください。
WHOの判断が中国寄りだった
WHO(世界保健機構)が今回の新型肺炎について良く言えば慎重、悪く言えば後手後手でした。
これは中国からの圧力があったとも言われています。
そしてWHOが発信する前にいち早く行動を取っていたのが米国。
武漢にいる米国人を迎えに行き、その後軍施設で隔離して拡散防止に努めました。
オーストラリアも同様に島に隔離するなどの対策をとっています。
日本は、遅れを取っておりチャーター機は出したものの診察を拒否した人などを帰宅させてしまっておりことの重大さを理解していない節が見受けられます。
中国習近平国家主席を国賓として召喚
これは新型肺炎どうこう以前で疑問視されていたことですが、日本が中国習近平国家主席を国賓として召喚すると言うこと。
要するに最上級のおもてなしで出迎えて天皇陛下とも会うと言う運び・・。
中国であらゆるイベントが延期や中止になっている中でまだ迎え入れの姿勢を貫いていました。
流石に延期となりましたが、これだけ中国の状況を見ても対応が遅いのを見ると何か裏があるのか?
と首をかしげてしまうのが普通ではないかと考えます。
*追記:2月16日、4月上旬で進める方向で両国一致とのこと・・
どうなる!?東京オリンピック
東京オリンピックはまだ先・・
とは言え今年の夏です。
そしてインフルエンザのように暖かくなればおさまると断言出来ないのが今回の新型肺炎。
これに関しての東京オリンピック委員会の対策は世界中を巻き込むだけに慎重かつスピーディーに行わないと取り返しがつかなくなる可能性も考えられます。
新型肺炎に関しては流石に周知されだしていますが自分たちで出来ることを徹底していくしかないですね。
✅ リスクオフに警笛、今後どうなるのか?
最後に投資視点として。これらの内容だけでもてんこ盛りです。
リスクオフ要因、なんなら世界恐慌に引っ張られてもおかしくありません。
過度な煽りではないことは今までの文章を見ていただけるとお分かり頂けると思います。ただ起こったことを書き出しているだけです。
それでもかなりの内容ですよね・・。
リスクオフ要因はまだまだある。
リスクオフは世界中見渡せば至るところにあります。
米中問題は?
日本は???
ドイツ、イギリス大丈夫?
上げればキリがない変化が日々起こっています。
特に中国が与える世界経済への打撃は酷いものになると予想がつきます。
今は株価を買い支えている
しかし、米株はS&P500などは最高値を更新し、日経平均も乱高下はするもののそこまでの暴落は起こっていません。
中国の金融市場も延期しての再会時に18兆円規模の資金を入れました。
買い支えと楽観視
これがここまで起こっていますが非常に気になります。
楽観視と言うのはメディアがそう報道していますが、新型肺炎の広がりを見る限り楽観したい希望が含まれているようにも見受けられます。
ドイツではデフォルト懸念、イギリスでは財務大臣の突然の辞任と荒れていますので欧州も何が起こるか分かりません。
日本も他人事ではなく中国からのインバウンドだけではない、増税での景気悪化は深刻です。
これに輪をかけるように東京オリンピックの見えない先行き、迫られる対策。。
毎朝YouTubeにて世界情勢を少しずつ発信していますのでそちらもチェックされて見て下さい。
日々の変化が分かるようになります。
チャンネル登録是非よろしくお願いします。
本日は以上です。
最後までご覧頂きありがとうございました。
また次回お会いしましょう!
はたなか
*投資で必ず儲かると言う類は存在しません。十分な情報精査を行い、自己責任で行ってください。